19世紀から今に至る科学技術の発展は、人々の健康を損ない、地を荒廃させる邪悪なものでした。 その、歴史を振り返れば、全地が邪悪なものの配下にあることが分かります。
エジプト、バビロニア、ペルシャ、ギリシャ、ローマなどの古代の世界帝国は、宗教国家であり、魔術師が高い地位に就き、国家政策を動かしていました。その同じパターンは上辺の形を変えて近代の世界帝国にも、そのまま引き継がれています。高い地位にあった古代の魔術師は、現代の科学者に変わり、国家権力に加担し、その邪悪な企てを支えています。
イエス・キリストを処刑したローマ帝国の時代以降、世界覇権はローマカトリック教会によりヨーロッパ、アフリカ、アジアへ広げられました。18世紀には、イエズス会、フリーメイソンなどのオカルト秘密結社はロスチャイルド資本の下に融合しイルミナーティと称する国際銀行家による世界征服が始まります。
イルミナーティ（国際銀行家）は、フランス革命、アヘン戦争、アメリカ南北戦争、明治維新などを捏造し覇権をヨーロッパ、アジア、アメリカへ拡大しました。
19世紀から今日（21世紀）までのイルミナーティ（国際銀行家）の仕切る世界での科学技術の進歩の側面をみると、科学技術は人々の益のためより、人々を害するためにより多く使われていることが分かります。
それは、「人が力を手にして、人を害している。」と聖書が指摘しているとおりです。
伝道の書 8: 9
8 . . . 人が人を支配してこれに害を及ぼした時[の間に],
19世紀
1830年代ジェームズ P. エスピー (James P. Espy) 気象学者 「上昇気流は上空で冷やされ水蒸気が凝結し雲を形作り降雨もたらす。」と降雨のメカニズムを説明する。エスピーは、米国初の気象学者として米陸軍に雇用されました。
上昇気流は熱により生じるのでHAARPなどの電磁波で熱を発生させて上昇気流を作ることができます。気象操作の動機としては、陸海空の交通の安全性、農作物の収穫、災害の抑制、軍事兵器などがあげられます。
干ばつ、霧、豪雨、台風、竜巻などの制御技術を手にすれば、それを使って災害を作り出し、軍事兵器として利用することもできます。気象制御技術の発展の歴史は、軍が主体で学術界、産業界が加わり開発がなされてきました。それは国家事業であり政治的な意図によりなされています。とても邪悪な現実は、20-21世紀の気象操作技術の開発は、その大半が破壊と脅しのために用いられ、人々の安全や益のためにはほとんど使用されていないことです。
20世紀
20世紀の前半は旅客機の安全のために空港の霧の制御技術が開発されました。二コラ・テスラの発明
二コラ・テスラ (Nikola Tesla) はJP・モーガンから融資を受けニューヨーク州ロングアイランドのショアハム (Shoreham) にエネルギー伝送システムを建設し全世界に無線で電気を送る事業に着手する。
TESLA'S FREE ENERGY (English subtitles) - video
無線電力による無料の、電話、インターネット、テレビ、ファクス、気象操作、超低周波 (ELF) による潜水艦との通信、船や飛行機のリモートコントロール、指向性エネルギー兵器、ミサイル防衛システム、その他を提供するため、ウォーデンクリフ・タワー (Wardencliffe Tower) と称する高さ57mの巨大な増幅伝送アンテナが建てられました。
当時は、まだ無線通信さえできない技術レベルの時代でした。イタリアのマルコーニ (Marconi) のラジオ電波による通信が注目されていましたが、マルコーニのラジオ技術はテスラの技術の盗作でした。
テスラは、ラジオ通信をはるかに超えるエネルギー伝送システムをすでに完成させていました。それで、この技術の実現のために投資家を募り、JP・モーガンから融資を受けて事業を開始しました。
ウォーデンクリフ・タワー (Wardencliffe Tower) は、世界初の伝送システムとして計画されたもので、電線を使わずに信号と電力を地上のどこへでも伝送する装置です。高周波電力を出力する巨大な増幅送信機は、地を巨大なダイナモに変え、その電力を世界中のどこにでも無制限に送れます。
JP・モーガンは、テスラに「だれでも自由に電力を引き出せるなら、課金電力メータをどこにつけるのか。」と返答しテスラへの融資から突然撤退しました。
そのためテスラは、エネルギー伝送システムの建設費の莫大な負債を抱え込むことになります。
1905年02月17日、テスラはJP・モーガンに再び融資を求める手紙を書いています。「もう一度言わせてください。私は史上最大の発明を完成させました。電線を使わずに電気エネルギーをどんな距離にも送ることができるのです。」 エネルギー転送技術はテスラにより既に完成しています。それを使えば世界中の人々が電気代から解放されます。
1907年04月21日にニューヨーク・タイムズに宛てた手紙の中で、テスラは次のように書いています。「未来の戦争について言うと、私はそれが航空エンジンや他の破壊手段を使用することなく、電磁波を直接応用して行われることを意味します。これは夢ではありません。現在でも、ワイヤレス発電所を建設することは可能であり、それによって地上のどの地域も、他の地域の住民に深刻な危険や不便を強いることなく、居住不能にすることができます。」
このころ、テスラは「死の光線」(death ray) 、「死のビーム兵器」(death beam weapon) についてよく発言しています。
1908
06/30 中央シベリアのツングースカ (Tunguska) 上空で原因不明の大爆発が起きる。
爆心地から半径50kmの森林が炎上し、東京都程の面積の範囲で木がなぎ倒され、アジアからヨーロッパにかけての広範囲で夜空が数夜にわたって明るく輝いたと記録されています。
その原因は、隕石とされていますが、隕石の落ちた形跡は存在しませんし、宇宙はフリーメイソンが考案したインチキで隕石はそもそも存在しませんので隕石仮説は最初から除去できます。
この巨大なエネルギーの炸裂は、ニコラ・テスラのエネルギー伝送装置による実験と考えることができます。
状況証拠から判断して、テスラは米国ニューヨーク州ロングアイランドのショアハム (Shoreham) に設置されたエネルギー伝送装置の57ｍの巨大なウォーデンクリフ・タワー (Wardencliffe Tower) から「死の光線」(death ray) と称される高エネルギーを1908/06/30の夜、北極に向けて発射したと考えられ す。
米国におけるイルミナーティ支配の始まり
1912JP・モーガンのホワイト・スター・ライン社 (White Star Line) 所有のタイタニック号沈没事件。
タイタニック号の沈没は事故ではありません。ロスチャイルド資本による米連銀設立の邪魔者を消すために意図的に計画された暗殺事件です。 タイタニック号には米連銀設立計画に反対する資産家3人 (Benjamin Guggenheim, Isidor Strauss, John Jacob Astor) が乗っていました。
1913
米連銀 (US central bank Federal Reserve Bank) ロスチャイルド資本により設立。
ロスチャイルドの米国代理人JP・モーガンその他により負債金融奴隷制度が始まる。国も個人も高い利子の支払いにより国際金融機関の奴隷となる。（お金による奴隷制度）
米国がん協会 (American Cancer Society) ロックフェラー資本により設立。
ロックフェラーもロスチャイルドの米国代理人です。
石油化学による医療独占が始まる。石油由来の合成薬、合成ホルモン、合成ビタミン、ワクチンなどによる治療のモノポリーが始まる。病気の原因がウイルスや遺伝とされた結果、その後の医療システムは間違った治療による大量の慢性病患者を生み出すようになります。ロックフェラー資本による現代医療は病気を治すのではなく、患者を薬に依存する慢性病して大量の薬の販売による製薬会社の利益のために機能しています。
1914-1918
第一次世界大戦
飛行機、飛行船、ライフル、ジスホスゲンやマスタードガスなどの化学兵器、大砲、マシンガン、戦車、騎兵隊、軍艦などが用いられた。
初期人工降雨実験（クラウド・シーディング、cloud seeding）
1924ハーバード大学のエモリー・レオン・チャフィー教授 (Emory Leon Chaffee)、 帯電した砂を散布して人工降雨を試みる。
1930
オランダ人のヴェラアート (W. Veraart)、 雲にドライアイスを落として人工降雨を試みる。
1931
国際決済銀行 (Bank of International Settlement) ロスチャイルド資本により設立。
1938
マサチューセッツ工科大学のヘンリー・G・ホートン教授 (Henry G. Houghton)、 霧の中に吸湿性の溶液 (hygroscopic solutions) を噴霧して霧を消散させる。
1939-1945
第二次世界大戦
より高性能で破壊力のある戦闘機、戦車、戦艦、大砲、マシンガンが導入され、加えて手榴弾、火炎放射器、地雷、核爆弾などが新たに導入された。
1941
12/07 真珠湾攻撃
1943
01/07 ホテル・ニューヨーカーにてニコラ・テスラ死亡
彼の部屋は科学論文であふれ、その中には、指向性エネルギー兵器 (directed energy weapon)、レーザー兵器、量子ビーム兵器 (particle-beam weapon) 、1980年代のアメリカの戦略防衛構想（通称『スター・ウォーズ』ミサイル防衛）の原型となるミサイル防衛システム、その他の設計図がありました。
それらは、米軍の兵器開発のためにFBIにより押収され、現代のハイテク兵器が開発されました。
テスラのウォーデンクリフ・タワー (Wardencliffe Tower) エネルギー伝送システムのアンテナは現在は、アラスカのガコナなど世界各地に設置されたハープ (HAARP) のアンテナや、世界中の都市に林立する携帯電話のアンテナになっています。それらのアンテナからの電磁波で気象操作や地震などが起こされています。
また、インターネットやスマホの機能やハイテク兵器（レーザー光線、指向性エネルギー兵器、量子ビーム兵器、気象兵器など）は、20世紀初頭にテスラがすでに完成させていたテクノロジーにより実現しています。
テスラは、交流電源、誘導モーター、ダイナモ、変圧器、コンデンサー、ブレードレス・タービン、機械式レブ・カウンター、自動車用スピードメーター、高効率ポンプ、蛍光灯の前身であるガス放電ランプ、ラジオ放送、その他何百もの現代社会を作り出した発明をしています。彼の名前による特許は700を超えています。
1944-1945
プロジェクト・シール (Project Seal) 津波爆弾計画
米国とニュージーランド軍が破壊的な津波を作る兵器を開発しようとした計画で、実験はオークランド大学のトーマス・リーチ (Thomas Leech) 教授によって、オークランド沖のファンガパラオア (Whangaparaoa) とニューカレドニア沖で1944年から1945年にかけて7ヶ月余りの間に3,700回も爆発実験が行われました。テストの結果は、1回の爆発では津波は発生しないことが判明したが、海岸から約8km (5.0マイル) 離れた地点に200万kg (440万ポンド) の爆発物を並べれば破壊的な津波を発生させることができるという結論に達しています。
核エネルギー爆弾を使用した海底爆弾は、沿岸都市や沿岸防衛に甚大な被害をもたらすと予想され、英米は核エネルギー爆弾（核兵器）を原子爆弾と同じくらい重要であると考え使用も想定していました。
第二次大戦終結のため日本本土への侵攻のとき、日本の沿岸部の防備を破壊するために使用されたと考えられます。海底に核兵器を仕込むのですから、米潜水艦、その他の大掛かりな準備が必要であり、日本軍も米軍に協力したと思います。支配者たちは互いに通じています。国民がだまされているだけです。
海底核兵器爆弾の使用は日本だけではありません。
エジプトの雑誌「アル・オスボア」は、2004年のインド洋地震と津波は海底の戦略的な位置で核兵器が爆発して意図的に引き起こされたと主張しています。
米政府は第二次大戦の末期から地震・津波兵器の開発を進め、ニュージーランドの沖合いで実施された津波爆弾で、30メートルを超える津波の発生に成功し、東南海地震で使用しました。
1944
（昭和19年） 12/07 東南海地震、3年前の1941/12/07の真珠湾攻撃と同日に発生。
地震による死者は、総計1,223人と言われています。県別では、愛知438人、三重406人、静岡295人、和歌山51人、岐阜16人、大阪14人、奈良3人。
名古屋を中心とする中京地域の軍需工場が壊滅的な被害を受けました。なかでも名古屋市南区にあった三菱重工名古屋航空機製作所の道徳工場や、半田市にあった中島飛行機半田製作所山方工場・葭野工場では、工場が倒壊し、学徒動員により工場で働いていた中学生や女学生など多くの犠牲者を出しました。
津波による被害が顕著だったのは、三重県の熊野灘沿岸の漁村です。死者の多かった町村は、尾鷲町96人、錦町64人、吉津村39人、島津村34人、国府村32人などで、尾鷲などでは8～10mの高い津波が襲いました。
地震についての情報は封印され、地震後の現地調査も制限され報告書は㊙の機密文書とされた。
地震波形は、P波はなく突然大振幅のS波から始まる爆破による人工地震の波形。地震の2-3日あとB29米軍機が配ったビラに「地震の次は何をお見舞いしましょうか」と書かれてある。地震の6日あと（12/13）航空機工場が爆撃される。よく月の1945/01/09の「読売東京新聞」に人工地震についての記事が掲載される。
1945
01/09 読売東京朝刊
人工地震で対日攻勢 敵アメリカ・笑止な皮算用
【ストックホルム特電】日本攻撃に手を焼いたヤンキーどもは夢の中で夢を見るような計画を立て対日攻勢手段を大真面目に研究している。
その一つに人工地震で日本をやっつけようというのがある。
この計画は陸軍省からアメリカの著名地震学者レオ・ランネーという男に研究を命じたものといわれ、その構想は日本本土沿岸の軍海域に天文学的数量の炸薬を設置して一挙にこれを爆発させることによって人工地震をおこさせようというもので、 東京、大阪、名古屋などの重要都市地域はこのため大騒動が起り激震に見舞われるだろうという皮算用だ。
ランネーの計算によれば、大阪沿岸の海底約四千平方呎（フィート）に仕掛けて相当の地震を発生させるには五億トンの爆薬が必要であり、 多数の潜水艦がこの爆薬を約六百万トン鋼鉄の筒に入れて、爆雷と同様三千呎の海底に沈下させなければならぬという。 しかもこんな苦労をして地震を起こしたとしても果たしてどの程度の地震が起こるか測定することは不可能だという結論が出てご破算、さすがのヤンキーもフームと唸っているという。
01/13 三河地震
死者は東南海地震の倍程度の2306人
08/06 広島原爆、 /09 長崎原爆 双方とも日本製で地上起爆、天皇の終戦工作で太平洋戦争（第二次大戦）終了。 ➡ 天皇と原爆
軍産複合体による人工降雨実験
■ ゼネラル・エレクトリック社／米軍の研究 プロジェクト・シーラス (Project Cirrus) とカンザスシティの大洪水。 Early cloud seeding operations - video
1946
ゼネラル・エレクトリック社 (General Electric) のバーナード・ボネガット (Dr. Bernard Vonnegut)、アーヴィング・ラングミュアー (Dr. Irving Langmuir)、ドライアイスとヨウ化銀 (dry ice, silver iodide) を用いて人工降雨 (cloud-seeding) 実験を行う。
トーマス・エジソン (Thomas Edison) のゼネラル・エレクトリック社はロスチャイルドとつながるイルミナーティ企業です。
アメリカ陸軍信号部隊 (U.S. Army Signal Corps) は、ゼネラル・エレクトリック社と降雨実験の契約を締結し、降雨実験は軍が主導するようになる。これにより、ゼネラル・エレクトリック社は降雨実験によって引き起こされる有害な天候に対する不法行為責任から免除される。
1947
プロジェクト・シーラス (Project Cirrus)
10/13、米軍（ゼネラル・エレクトリック社関与）80kgのドライアイスを大西洋のハリケーンに投下。ハリケーンは進路を変えて内陸に入り、ジョージア州で甚大な被害をもたらしました。米軍は訴訟を頓挫させるため、このハリケーンの人工降雨 (cloud seeding) データを機密扱いにしました。
ゼネラル・エレクトリック社の科学者ラングミュア (Langmuir) は、このハリケーンの方向転換が人工降雨 (cloud seeding) によるものである確率は約99%であると考えていましたが、ハリケーン被害による訴訟を避けるため沈黙し、軍主導の人工降雨実験 (cloud seeding) を続けています。
1946-1947
■ 米軍の南極調査「高飛び作戦」 (Operation High Jump) により南極に降り立つ天蓋ドームを確認する。米軍は、神（創造者）を否定するフリーメイソンの組織です。彼らは南極で聖書の神（天と地の創造者YHWH）の存在の証拠を確認したため、これ以降、人々が南極を訪問できないように規制をかけ、人々の関心が南極に向かないよう、「存在しない宇宙」開発競争を開始します。
1948-1949
1948年10月から1949年07月にかけて、ゼネラル・エレクトリック社／米軍の研究プロジェクトがニューメキシコ州アルバカーキ近郊でヨウ化銀 (AgI) とドライアイスを雲にまきました。ラングミュアは、この人工降雨 (cloud seeding) がニューメキシコ州全土と、おそらくカンザス州に雨を降らせたと主張しています。
1949-1951
ラングミュアのグループは1949年11月から1951年7月にかけてニューメキシコでヨウ化銀 (AgI) をまき続けました。 ヨウ化銀 (AgI) の放出は、1951年7月、カンザス州と隣接州の大洪水の際に中止されました。 1951/07/13にカンザスシティで発生した洪水は、「全米史上最も壊滅的な洪水」と評されています。その洪水の直接の結果として17人が死亡しています。
1952
ゼネラル・エレクトリック社のヴォネガット博士 (Dr. Vonnegut)、 気象改変 (weather modification) に関する法案を検討していた米上院委員会に出席し意見を述べる。
数ポンドのヨウ化銀 (AgI) が微粒子の形で大気中に放出されると、放出地点から数百マイル離れた天候に多大な影響を及ぼすことが理論的に予測され、実験によって確認されつつある。何千、何十万平方マイルもの領域に影響をおよぼす操作を、個人またはグループが行うことは、明らかに許されない。ヨウ化銀の散布 (silver-iodide seeding) は、良くも悪くも可能性が大きいので、この技術の開発と使用は連邦政府の手に委ねられなければならない。- Dr Vonnegut
気象に関する基礎研究はまだ未熟であり、科学者はそのメカニズムを十分わかっていません。
雲にまかれたヨウ化銀 (AgI) はその後消えるわけではありません。ヨウ化銀 (AgI) がまかれた地点から風下100キロから300キロの間でも降雨の増加が起こる可能性があると指摘されています。
気象の基礎研究の予算は政府に依存していますので、政権担当者の任期により研究が中断され、継続的な基礎研究ができない現実があります。気象現象を十分把握しないまま軍産複合体による気象操作技術の無謀な開発や使用による災害や被害が生じています。
加えて、気象技術やその他のハイテク技術は、公表されることも、その有用性を公に議論されることも、関係者へのインフォームドコンセントもなく、為政者の意のままに人々のコントロールのために用いられています。
学術界、産業界、軍（政府）は、「人々の福祉や益のため」を大義名分に技術開発や行使を強要し人々を支配します。ハイテクの隠された目的は人々の監視のためであり、コントロールのためです。
スマートフォン、PC、レーザー、電磁波、ワクチンなどは、支配のための道具です。ハイテクを用いた気象操作やジオエンジニアリングは災害防止ではなく災害捏造のために隠れて使われています。
ハイテクで造った災害を、自然のせいにして人々をだまし、救済策を提供して人々が権力に依存するように仕向けています。
危機を創出して、その解決策を提供することにより人々が権力を歓迎するように仕組まれているのです。
そのためにハイテクや大義名分が用いられメディアで繰り返し放送され、人々のための権力に依存するよう人々の思考や常識が形作られてゆきます。
■ 英軍の人工降雨実験 (cloud seeding) オペレーション・キュームラス (Operation Cumulus) とリンマス村 (Lynmouth) の大洪水。 Operation Cumulus - video
1952
1952年 08/15 イギリス史上最悪の鉄砲水がデヴォン州 (Devon) のリンマス村 (Lynmouth) を襲う。90メートルトン (metric ton) の水と数千トンの岩石であふれたエクスムーア (Exmoor) 地域から、洪水が村に流れ込み、家屋、橋、商店、ホテルが破壊され、35人が死亡。
この災害は公式には "神の手 "と呼ばれ「自然災害」とされていましたが、機密扱いだった政府のファイルから得られた新たな証拠によると、同じ週に英国空軍と協力していた国際的な科学者チームが、英国南部で人工降雨実験 (cloud seeding) を行っており、それが関係している可能性が指摘されています。
人工降雨実験 (cloud seeding) オペレーション・キュームラス (Operation Cumulus) の飛行隊長レン・オトリー (Len Otley) は、人工降雨演習を冗談でオペレーション・魔術師 (Operation Witch Doctor) と呼んでいました。
人工降雨作戦 (Operation Cumulus) は1952年8/4から8/15にかけて行われ、8/15のリンマス村の大洪水による悲劇のあと、無期限延期となりました。 人工降雨の方法は、塩、ドライアイス、ヨウ化銀の粒子を飛行機や地上のバーナーから雲に向けて発射するものでした。 ヨウ化銀は480km (300 miles) 先まで豪雨をもたらすことができると言われています。
この技術は50年の間にかなり改良され、現在では多くの国で使用されています。
1955
人工降雨作戦 (Operation Cumulus) とリンマス村の大洪水悲劇について英国下院で賠償責任と補償請求の可能性について公開質問が始まる。人工降雨作戦に使用したヨウ化銀 (AgI) の銀の残留物がリン川の集水域で発見される。
リンマスの洪水の生存者たちは、災害の原因について完全な調査を求めていますが、それはいまだに実現していません。洪水の前に飛行機が旋回したという噂は今日まで続いています。
Operation Cumulus in UK
Weather Modification 'Operation Cumulus' Lynmouth 1952 Floods - UK RAF Military Cloud Seeding - video
1959
■ 諸国家は南極条約(Antarctic Treaty) を結び、環境保護と学術調査のためと称し南極の開発、探検、軍備を禁止する。
本当の理由は、そこには聖書の真実性を裏付ける証拠が存在するため、フリーメイソンが生み出した進化論や宇宙、天体のインチキがバレないようにするためです。
当初、条約を締結した国は、アルゼンチン、オーストラリア、ベルギー、チリ、フランス、日本、ニュージーランド、ノルウェー、南アフリカ、ソ連、イギリス、アメリカの12ヶ国で、2023年現在56ヶ国となっています。
1960年代は、人々の思いは「存在しない宇宙」開発競争に向けられるようになり、一方で米ソおよび諸国家は気象予測、制御において協力するようになります。
気象支配 (weather control) 計画 ケネディ、ジョンソン演説
09/25 John F. Kennedy 国連での演説
1961 John F Kennedy at UN - video
「我々は、気象予測、そして最終的には気象制御において、すべての国家間のさらなる協力努力を提案する。 最終的には、全世界を電信、電話、ラジオ、テレビで結ぶ世界規模の通信衛星システムを提案する。このようなシステムによって、平和のためにこの機関の会議が世界の隅々までテレビ中継される日は、そう遠くない。」
ケネディは、通信衛星による気象予測および制御において各国が協力するように呼びかけています。
05/27 当時のリンドン・ベインズ・ジョンソン (Lyndon Baines Johnson) 副大統領、サンマルコスにある母校サウスウェスト・テキサス州立大学（現在のテキサス州立大学）での卒業式のスピーチで同様に世界的な情報通信網による世界的な協力による気象予測について触れています。
1962 Lyndon Johnson weather control - video
「これは、世界中の人々が同時にひとつのテレビ番組を見ることを可能にする通信衛星の基礎となるものです。 このような通信について考え、それがもたらす機会について考えてみてください。 それは、人間が世界の雲層 (cloud layer) を決定し、最終的には天候を支配することを可能にする気象衛星の開発のための基礎と土台を築くものです。そして、天候を支配する者が世界を支配します。」- Lyndon Johnson
“He who controls the weather, will control the world”
「天気を支配する者が世界を支配する。」
ジョンソンによると気象操作は人々の益のためではく、究極的な世界の人々の支配 (control) のために開発されています。
ケネディやジョンソンの発言から、世界中の国は、表面的にはイデオロギーによって分裂しているように見えますが、実は、世界的な規模の協力関係にあり気象操作、究極的には世界支配、つまり人々（国民）の支配のために情報やハイテクを共有していることが分かります。
世界は、国と国が分裂しているのではなくて、国と国民（支配者と国民）が分裂しています。
例えば、アメリカとソ連が分裂しているのではなく、アメリカ政府とアメリカ国民、またソ連政府とソ連国民が分裂しているということです。
各国の支配者は協力関係にありつながっていますが、支配者と国民はつながってはいません。支配者は国民をだまして、あるいは強制して支配しています。
ですから、政府は国民のためにあると言われていますが、実は国民が政府（支配者層）のために存在し奴隷とされています。
戦争も、パンデミックも、気候変動も、世界中の支配者たちが、自国民をだまして、またハイテクで強制して行う自作自演のイベントです。
各国の支配者は自国民をだまして、また強制して意向のままに利用（支配）します。
国がハイテクで気象を支配できるなら、それは自国民をそれだけ強力に支配（強制）できるということです。
国は、自作自演の「戦争、パンデミック、気候変動」のような緊急事態を理由に国民の権利や自由を強制的に制限し、人々を国策に従わせます。
世界は、そのように動いています。
世界の支配者たちは、国連、国際決済銀行、世界経済フォーラム、国際宇宙開発、世界気象システムなどで団結しており情報やハイテクを共有し足並みをそろえて世界統一政府 (NWO, New World Order 新世界秩序）の構築のために、自作自演の「戦争、パンデミック、気候変動」で人々の権利や自由を強制的に制限して人々が「世界統一政府」を歓迎するように誘導しています。
1963-1969
36代アメリカ大統領リンドン・ジョンソン (Lyndon B. Johnson) の「世界気象システム」(World Weather System) についての発言
1964年10/25
ワシントン-モスクワ間の気象情報交換について、ソ連と合意に達したことを発表できることをうれしく思う。 これは、私が昨年6月にホーリークロス・カレッジでアメリカの協力を再確認した世界気象システムの構築に向けた良い一歩である。 この協力的な努力は、1961年9月25日にケネディ大統領が国連で行った演説から始まったものである。
1961年と1962年、国連は世界気象機関に対し、気象サービスと研究を強化する協力プログラムを開発するよう要請した。世界気象機関は、世界気象システム (World Weather System) というコンセプトでこれに応え、モスクワとワシントンを2つの世界気象センター (world weather centers) として指定した。
米国とソビエト連邦は、両首脳間の直接通信回線を通じて気象情報を交換する協定を進めてきた。今回合意に達した協定は、人工衛星によって収集された気象情報を相互に交換するというものである。最初の短期間は、従来のデータが交換される。いずれは、世界気象機関の他の加盟国もこの気象リンク (weather link) でのデータ交換に参加することを期待している。
この新しい協定の正式な条件は、来週ニューヨークで開かれる国連宇宙空間平和利用委員会の会議で発表されるものと期待している。
さらに、近い将来、ワシントンの世界気象センター (world weather center) の開設を発表できるものと期待している。私たちはすでに、実験的にテスト通信を行なっている。この新しいリンクが稼動すれば、双方向の貴重な気象データの伝達を迅速化する上で、大きな前進となることは分かっている。アメリカの気象予報士とアメリカ国民は、この改善から直ちに恩恵を受けることになる。
この機会に、私がホッジス長官に送った書簡を発表する。この書簡は、気象問題における国際協力に対する私の継続的な支持と、国際的な気象活動を支援するために合衆国政府のすべての省庁がその役割を十分に果たすことを保証したいという私の願いを強調している。- Lyndon Johnson
米商務長官ホッジス (Luther H. Hodges) 宛の手紙
ご承知のように、ここ数年、気象に関する国際協力が大幅に進展している。世界の国々は、気象データを交換し、厳しい嵐やその他の自然災害を早期に警告し、航空・海上旅行の安全性と効率性を高め、自国内の産業、商業、農業を促進するために、かつてないほど大規模な協力を行っている。国際気象協力における最も最近の重要な出来事は、世界気象機関の加盟国が世界気象システムの開発を加速させることに合意したことである。このシステムが本格的に運用されるようになれば、わが国はもとより、世界の後発開発途上国に多大な恩恵をもたらすことになる。私は、このシステムが我々にとって、そして世界全体にとって重要であることから、その発展における米国の協力を約束した。
現在、多くの連邦省庁が気象学の国際的活動に関与しており、米国の国際気象政策の一面または別の側面に関心を持っている。気象問題における国際協力の拡大に伴い、特に世界気象システム（World Weather System）を発展させるための国際的な取り組みが加速しているため、これらの機関の間でこれまで以上に継続的な協議を行い、その活動を効果的に調整する必要がある。
従って、私は、気象学の国際的活動、および米国の国際気象学政策とプログラムの策定に関して、関係する連邦省庁がより緊密な協議と協調を行い、米国が国際気象学活動に重要な貢献をし続けることを確実にするために、必要と思われる行動をとるよう指示する。 - Lyndon Johnson
1960年以降
世界気象システムに加わる、米国、ソ連、日本を含むその他先進国政府は情報と最新技術を共有して、二コラ・テスラの電磁波伝送技術を用いて気象予測・制御技術、インターネット技術、リモートコントロール技術のハイテク化を加速させて行きます。
1961-1971
コードネーム 「ランチ・ハンド作戦」(Operation Ranch Hand) ベトナム戦争での米国の枯葉剤散布作戦。1961年から1971年にかけて、ベトナム、カンボジア、ラオスに2000万ガロン以上の様々な除草剤が散布された。エージェント・オレンジ (agent orange) は、ベトナム戦争中に米軍が北ベトナムとベトコン部隊の森林被覆と農作物を除去するために使用した強力な除草剤。
致命的な化学物質ダイオキシンを含むエージェント・オレンジは、最も一般的に使用された除草剤。ダイオキシンは後に、ベトナムの人々や帰還した米軍兵士とその家族に、ガン、先天性欠損症（奇形児）、発疹、深刻な精神・神経障害を含む深刻な健康問題を引き起こしました。
1963 11月 ケネディ大統領がテキサス州ダラスで暗殺される。リンドン・B・ジョンソンが大統領に就任。
ベトナム戦争と気象操作
196408月 自作自演トンキン湾事件を理由に、アメリカ議会は「武力行使を含むあらゆる必要な措置をとる」権限を大統領に与え、ジョンソン大統領はベトナム戦争を開戦する。
1964/08/02 トンキン湾事件
米軍が北ベトナム領海近くで「2日、4日」の一連の秘密作戦 (covert operation) を展開し北ベトナム軍を挑発しが北ベトナム軍がこれに呼応した。米海軍研究所によると、機密扱いを解除された文書により、2日の事件は、アメリカ軍が先に発砲し、北ベトナム軍の報復を促す威嚇射撃を行ったことが明らかになっています。
加えて、米国政府は、1964年8月4日にトンキン湾海域で北ベトナム船と米国船の間で2回目の事件が発生したと虚偽の主張をしました。
08/04の事件（北ベトナム軍の魚雷艇による攻撃）は発生していませんが、ジョンソン大統領は、現場から送られた最初の誤報を受けて、直ちに宣戦布告を行っています。
トンキン湾事件に対する疑念は当初から表明されていましたが、2005年、国家安全保障局（NSA）内部の歴史研究が機密扱いを解除されとき、ことの真相が決定的に明らかになりました。トンキン湾での一連の事件は、OPLAN 34-Aと称する米軍の秘密作戦 (covert operation) でベトナム戦争開戦の口実をつくるために行われました。
当時から39年後の2003年のドキュメンタリー映画『戦争の霧』(The Fog of War) の中で、ロバート・S・マクナマラ (Robert S. McNamara) 元国防長官は、アメリカ開戦の口実となった8/4の2回目の攻撃は存在しないと認めています。
でっち上げた口実で始まったベトナム戦争で、アメリカはヨウ化銀 (AgI, silver iodide) を用いて気象操作技術を試し、ダイオキシン枯葉剤を使用し、10年におよぶ泥沼殺人でベトナム人200万人を超える犠牲者を出し、58,000を超える自国の兵士が命を落としました。加えて、いまだに多くのベトナム人、また米兵が、枯葉剤の影響で健康を損なっています。
この出来事から学べる点は、国が国民を動かすときは、「その口実を捏造する」といることです。 共産主義、自由主義、シオニズム、イスラム原理主義などのイデオロギーも、ロスチャイルドを筆頭とするヨーロッパとアメリカのウォール街の国際銀行家たちにより捏造された世界戦争のための口実です。
1967
国際地球大気研究プログラム (International Global Atmospheric Research Program) 設立。主に短距離の気象予測を改善するためのデータを収集する。
1967-1972
■ オペレーション・ポパイ(Operation Popeye) ベトナム戦争中に米空軍が実施した軍事的人工降雨プロジェクト (cloud-seeding project) 。この極秘計画は、ホーチミン・ルートの特定地域でモンスーンの季節を延長し、路面を軟化させて地滑りを引き起こすことで、北ベトナムの軍事補給を妨害しようとするものでした。
テスト段階では、ヨウ化銀 (AgI) を用いた50回以上の人工降雨実験 (cloud seeding experiments) が行われ、その結果は、国防総省によって非常に成功したとみなされています。
この化学的気象改変計画は、タイからカンボジア、ラオス、ベトナムの上空で行われ、ヘンリー・キッシンジャー国務長官とCIAが、当時のメルビン・レアード国防長官の承認なしにスポンサーになったとされています。
ラオスでは、乾季（11月に始まり、4月か5月まで続く）まで降雨を延長し、地面をできるだけ飽和点に近い状態に保ち、通常、水の少ない時期に河川を迂回する交通を妨害することを目的に人工降雨がなされました。
人工降雨 (could seeding) により、雨季の期間を延長したり、乾季を雨季に変えたりできます。 ですから、政府関係者も気象予報士も、人工降雨による異常気象の可能性を無視すべきではありません。 例年にない異常気象が生じるたびごとに、あらゆる角度から人工降雨作戦が実施されていないか執拗に追及し、記事にして人々の注意を「隠れてなされる軍事作戦」の存在に向ける必要があると思います。
「政府が国民にそのようなことをするはずがない」との主張は、歴史や現実を知らない人の根拠のない期待です。政府は重大な局面でいつも国民をだましています。
1970
最初のアースデイ (Earth Day)。環境保護運動が大きな影響力を持ち、地球環境悪化への懸念が広まる。 世界主要な気候研究助成機関である米国海洋大気庁 (U.S. National Oceanic and Atmospheric Administration) の設立。
10月 ズビグニュー・ブレジンスキー (Zbigniew Brzenzinski) 元国家安全保障顧問は、その著書『二つの時代の間』(Between Two Ages) で次のように述べている。 「主要国の指導者たちは、安全保障部隊の必要最低限しか知らされていない秘密戦 (secret warfare) を行うための技術を利用できるようになり、長期の干ばつや暴風雨を作り出すために、気象改変技術が使われるでしょう。 」
先進国各国は、NWOの実現のために共同で開発した気象改変技術を共有して各国で活用するようになる時が来るということです。
1977
ベトナム戦争の人工降雨作戦ポパイによる影響を考慮し国連で「環境改変技術敵対的使用禁止条約」が議論される。
1978
「地震、津波、台風の進路変更、ダム破壊等を人工的に引き起こし軍事的に利用することを禁止する」条約発効。
先進国諸国家は、共同で開発した気象改変技術を国対国の戦争に用いるのではなく、ハイテク人工災害を自国民に対して起こしています。そのため、互いに戦争をしなくても、それ以上の損害を、それぞれの国民は受けることになります。
ハイテク人工災害は、政府の関与が隠された秘密軍事作戦 (covert operation) です。
気象兵器がもたらす影響は甚大です。農作物の不作、社会インフラの損害、それらが経済に及ぼす悪影響は世界中の国民に及びます。ハイテク人工災害が何年も続くと時代は崩壊するでしょう。
世界をお金で支配している国際銀行家たちは、新時代をもたらすために、旧体制の時代を崩壊させる作戦を組織的に推し進めていきます。
1979
日本電信電話 (NTT) 東京市民に1G携帯サービス導入。1984年までには、第一世代ネットワークは日本全国をカバーし、日本は1Gサービスを提供した最初の国とる。
1981
IBMパーソナルコンピュータ発売。
1980年代からPC普及、コンピューターネットワーク、インターネットへと世界がつながってい行く。携帯電話の基地局アンテナが世界の主要都市で立ち始める。
PC、コンピュータネットワーク、インターネット、無線基地局はすべて軍事技術の民営化で実現しています。 これらはニコラ・テスラの特許から派生したものです。
全世界がハイテクつながるようになると、その是非は別として全地を中央集権システムで管理できるようになります。
中央管理システムの問題点は、全てが1つの拠点に依存するので、その拠点に損害が生じると全てに損害が及びます。
HAARPプロジェクト
1987
イーストランド博士 (Dr. Bernard Eastlund) 、HAARPプロジェクトで使用されている特許取得。 特許のタイトルは、「地球の大気圏、電離層、電離層の領域を変化させる方法と装置」。 バナード・イーストランド博士 (Dr. Bernard Eastlund) は、HAARPプロジェクトの創設と開発に最も関係している科学者。
1988 HAARP-Bernard Eastlund - video
米国特許4,686,605号において、イーストランドは「気象改変」について次のように書いています。「例えば、レンズや集束装置として機能する大気粒子の上昇気流を1つ以上構築し、上層大気の風パターンを変化させたり、太陽吸収パターンを変化させたりすることによって、気象改変は可能である。」
また、軍事利用について以下の注釈がなされています。
「地球の非常に広い範囲にわたって通信を妨害し、あるいは完全に妨害する手段と方法が提供される。本発明は、民間および軍用の陸上通信だけでなく、空中通信や海上通信を妨害するためにも利用できる。これは軍事的にも重要な意味を持つ。」
「 世界中の通信が途絶えていても、そのようなビームを1本または複数本利用して通信網を構築することは可能である。 積極的な通信や盗聴の目的で有利に利用できる。 非常に大量の電力を非常に効率的に生成し、伝送することができる。」
「この発明は驚異的な多様性を持っている。大気の広い領域が予期せぬ高高度まで持ち上げられ、ミサイルが予期せぬ予定外の抗力に遭遇し、その結果、破壊や偏向が起こる可能性がある。」
「電磁パルス防衛も可能である。適切な高度で地球の磁場を減少させたり破壊したりして、磁場を修正したり除去したりすることができる。」
イーストランドの特許は、二コラ・テスラのエネルギー伝送システムの応用です。
20世紀初頭のテスラのエネルギー伝送装置の57ｍの巨大なウォーデンクリフ・タワー (Wardencliffe Tower) アンテナが、アラスカ・ガコナの360の無線送信機と180のアンテナに変わっただけです。
イーストランドによると、当初HAARPは1-10MWくらいの電力でジェット気流の空気を温めて実験されていましたが、5年後くらいから使用電力は50-100MWくらに上げられたとみています。アラスカのガコナのHARRP施設はGW以上の電力を出力できます。
「この新しい気象改変の科学が、ハリケーンのような大規模な悪天候の深刻さと影響をコントロールするのに役立つところまで成熟するには、10年から20年かかると私は見積もっています。」とイーストランドは説明しています。
HAARPのアンテナから莫大な電力の電磁波を出力できます。
HAARPプロジェクトは、HF帯の2.8-10MHz領域にある3.6MW（3.6 メガ・ワット、3.6 ミリオン・ワット 3,600,000w）の信号を電離層に向けて発射していると公表されていますが、本当は、3.6GW（3.6 ギガ・ワット、3.6 ビリオン・ワット、3,600,000,000w）の大電力を出力しています。
HAARPプロジェクトの technical memorandum 195 には100GW（100 ギガ・ワット、100 ビリオン・ワット 100,000,000,000w）の出力が記録されています。
1988
記録的な暑さと干ばつを受け、地球温暖化に関する報道が急増。
トロント会議が温室効果ガス排出の厳格かつ具体的な制限を呼びかけ、英国のサッチャー首相が主要な指導者として初めて行動を起こす。 気候変動に関する政府間パネル（IPCC, Intergovernmental Panel on Climate Change）設立。
1990
高周波アクティブオーロラ研究プログラム (HAARP High-frequency Active Auroral Research Program) 開始。 当初、HAARPは米空軍、米海軍、アラスカ大学フェアバンクス校、国防高等研究計画局（DARPA）の共同出資で設立。
IPCCの第一次報告書、世界は温暖化しており、将来も温暖化する可能性が高いと警告。
■ ケムトレール
1990/04/23 宇宙開発企業ヒューズ・エアクラフト社 (Hughes Aircraft) 、「地球温暖化防止のための成層圏ウエルスバッハ・シーディング (Stratospheric Welsbach seeding)」と題する特許物質の出願。今日ケムトレールと呼ばれる空中散布用化学物質。
1991年3月26日 ウエルスバッハ特許US5003186 (Welsbach Patent US5003186) 発行。
ケムトレールは、1999年カナダ・トロントで公に知られるようになるまで10年ほど公表もなくまかれていたことになります。
1991
フィンランド 世界で最初の2G携帯サービス開始。
1992
ブラジルのリオデジャネイロで開催された地球サミット（国連環境開発会議）で、アジェンダ21 (Agenda 21) と称する持続可能な発展 (Sustainable Development) の行動計画、行動指針が発表される。当初は2000年までに地球規模の持続可能な開発を達成することを目的としており、アジェンダ21の「21」は21世紀という当初の目標を指している。国連のアジェンダ21は、すべての土地、すべての水、すべての鉱物、すべての植物、すべての動物、すべての建設、すべての生産手段、すべてのエネルギー、すべての教育、すべての情報、そして世界のすべての人間を目録化し管理する (Inventory and Control) ために世界中で実施されてる行動計画です。
その実現のためにコンピュータ技術、インターネット技術、無線技術、医療技術、その他のハイテク技術が用いられます。その理由でハイテク技術の開発が優先され、全世界がインターネットで一つに結ばれるようになり、世界中の人々が携帯電話やスマホによりつながった社会が作られました。すべてがハイテクでつながった世界はハイテクによる一元管理（すべての物、すべての人の在庫管理）を可能にします。アジェンダ21は、グローバリストの目指す新世界秩序 (New World Order) 達成のための行動計画です。イルミナーティ（グローバリスト）たちはハイテクで実現するNWOの神（絶対権力）になるつもりでいます。
1993
アラスカ・ガコナのHARRP施設の活動開始。
2014年まで21年間、軍の活動が展開される。
公表されている活動は、通信や探査技術向上のための電離層、プラズマ、電磁波の物理現象の研究。 現実は、公表されている業務に必要な3.6MW（3.6 メガ・ワット、3.6 ミリオン・ワット 3,600,000w）の電力の1,000倍の3.6GW（3.6 ギガ・ワット、3.6 ビリオン・ワット、3,600,000,000w）の大電力を出力している。
GW（ギガ・ワット）の電力は、気象操作（台風、トルネード、洪水、寒波、猛暑などを起こす）や人工地震、ミサイル防衛に必要な電力です。
軍の研究施設の目的は兵器開発以外に存在しません。
電磁波による潜水艦用超低周波通信、世界中の通信妨害、ビーム通信、熱により電離層を持ち上げ上昇気流をつくる、ジェット気流の経路変更、ケムトレールの金属反射により超低周波電磁波パルスを地上に打ち込み地震や火山の爆発を発生させる、その他、軍事活動のための開発がなされています。
神のみ業である自然の完全なシステムを限られた知識でもてあそぶ（いじりまわす）危険が常に存在しています。 電磁波、レーザーなどを用いた指向性エネルギー兵器による広範囲に及ぶ気象改変やジオエンジニアリングは、取り返しのつかない災厄をまねく危険があります。
1994
01/17 アメリカ・カリフォルニア州ノースリッジ地震 (Northridge earthquake)
ロサンゼルスを中心にアメリカ西海岸を襲ったこの地震で死者60人。
カルフォルニアに本社を持つ国際ゼネコンのベクテル社 (Bechtel Corporation) のボーリング現場が震源地。
人工地震特有の地震波形。震源地はベクテル社のボーリング現場。高架橋が崩壊している。
人為的な地震が発生する仕組み
米国では、オクラホマ州をはじめ多くの州で、近年、シェールオイル採掘のため水平掘削坑井技術と水圧破砕法（フラッキングと呼ばれる）が目覚ましい発展を見せている。
その技法は、水と砂、化学薬品を混合した液体を高圧で地下へ注入して、埋蔵されている石油やガスを取り出すという水圧破砕法です。注入した液体が石油やガスを地表へ押し上げる際に、化合物に含まれる地下水が大量に排出されます。事業者は、この地下水を廃水として、地下へ戻して処理しています。
オクラホマ州のある地域では、こうした地下から出た水の廃水量が5～10倍に膨れ上がると、マグニチュード3.0以上の地震も急増しました。1970～2009年までの間でも100件以下だった地震発生数が、2014年の1年で600件近くに、2015年には907件にまで跳ね上がりました。
廃水が「アーバックル地層」と呼ばれる岩の層へ注入されると、さらに奥深くにある地震を引き起こす基盤岩の層に水圧が伝わり、注入される水の量が増えるほど、ただでさえストレスがかかっている断層の間隙水圧がますます上昇し、通常はしっかりと固く接着している断層面が滑りやすくなって、地震が発生すると考えられています。
採掘のために穴を掘り、ガスや水を注入すると、そのたびに地震が起きていたので、アメリカでは、ボーリングによる人工地震は、広く知られるようになっています。そして、国際ゼネコンのベクテル社のボーリングにより地震が頻発しています。
■ 地下に水やガス（CO2なども）注入すると地震を起こせます。
ハイテク時代の人工地震の頻発は、イエスの終わりの日の予言を成就させています。
マルコ 13:8
8 . . . またそこからここへと地震があり
07/15 上院テロリズム司法小委員会 (The Senate Judiciary Subcommittee) によるアメリカにおける民兵に関する公聴会。 モンタナ州の州兵 (Militia Montana) ロバート・フレッチャー (Robert Fletcher) は、米国政府内の影の政府 (shadow government) がニューワールド・オーダー (NWO New World Order) 実現のために気象改変兵器を用いて災害を作り出していることを指摘。
The U S Military Will Use Weather as a Weapon on AMERICAN Citizens - video
1995 （平成7年）
01/17 阪神・淡路大震災
地震による建物の倒壊と、その後に起きた火災によって、6,434人が犠牲となる。
地面にボーリングで穴をあけ、そこから水やCO2などを入れて、地盤を崩壊させるタイプの人工地震です。
国際ゼネコン企業のベクテル社 (Bechtel Corporation) が請け負った海底が震源地となっています。
人工地震特有の地震波形。震源地はベクテル社のボーリング現場。ちょうど1年前のロサンゼルス地震と同様に高架橋が崩壊している。
1996
1/16 米CBSドキュメンタリーでHAARPによる気象操作が暴露される。
HAARP CBC Broadcast Weather control part 1 - video
HAARP CBC Broadcast Weather control part 2 - video
米空軍「気象改変」(weather modification) に関する報告書を公表。
世界各地でケムトレール (chemtrails) が観察されるようになる。各国政府はアルミニウムなどの金属ナノ粒子や化学物質の粉を飛行機から上空にまいています。
その悪影響は、アルミニウムなどにより土地や水が汚染され植物が枯れ、昆虫、鳥、その他の生態系、人の健康にとって脅威となっています。
その目的は、温暖化を緩和するために太陽光線を遮断するとか、気象操作のためと言われています。 ところが、地球温暖化は世界権力のインチキであることが世界中の科学者により暴露されていますのでケムトレールの正当性の理由とはなりません。加えて太陽光線の遮断による健康への影響は公に議論されることなく無視されています。 気象操作は悪天候の制御とか農作物ためとか言われていますが、現実は、HARRPの電磁波と連動して悪天候や異常気象、人工地震の捏造に利用されています。
1966年に発表された「戦力増強装置としての天候：2025年に天候を支配する」 (Weather as a Force Multiplier: Owning the Weather in 2025)」と題する米軍の報告書には、
2025年に我々は「天候を自分のものにする」ことができる、
十分な準備期間と適切な条件があれば、"オーダーメイド "の天候が得られる、
と書かれています。
1997 Wi-Fiサービス導入。
12月、第3回気候変動枠組条約締約国会議で京都議定書が作成され、先進国が温室効果ガスを削減する目標が設定される。
米国国防長官ウィリアム・S・コーエン (William S. Cohen) 1997/04/28の米国防総省 ニュースブリーフィング (DoD News Briefing) で気象改変技術の必要性を強調。
「また、電磁波を使って遠隔操作で気象を変えたり、地震や山火事を起こしたりするエコ・タイプのテロリズムに関与している者もいる。つまり、他国を恐怖に陥れる方法を見つけ出そうとする、独創的な頭脳の持ち主が大勢いる。それが現実であり、それが我々が取り組みを強化しなければならない理由であり、これが非常に重要な理由なのです。 - William S. Cohen」
コーエン国防長官は、HARRPのような電磁波装置を用いて気象を改変したり、地震や山火事を起こしたりできることは現実であると認めています。
電磁波やレーザーなどによる気象改変装置の開発は、アメリカだけではなく、先進国が共同で行っているプロジェクトで、HARRPのような電磁波装置は日本も含め世界で少なくとも16施設存在しています。
電磁波による気象改変による災害は、テロリストが起こせるようなものではありません。それは莫大な電力を扱える国家の事業です。つまり、諸国家はテスラの電磁波技術を悪用し自然災害に見せかけたテロ行為を自国民に行っているということです。
世界の国々が参加する世界気象ネットワーク (Global Weather Network) が存在します。各国は気象改変技術を軍事に応用する計画を持っています。
米国は、2020年までに「全領域支配」(Full-spectrum Dominance) を達成 し、「2025年に天候を支配する」 (Owning the Weather in 2025) を達成する という米軍の目標を持っています。
気象改変と兵器としての気象利用は、長い間、USAF（アメリカ空軍）にとって最大の関心事です。
1998
グーグル (google) 検索サービス開始。
HAARP の暴露ビデオドキュメンタリー「HAARP Holes in Heaven」が放映される。
1988 HAARP Holes in Heaven - video
1999
01月 欧州連合（EU）はHAARPを世界的懸念のプロジェクトとし、その健康と環境へのリスクについてより多くの情報を求める決議を採択しました。こうした懸念にもかかわらず、HAARPの関係者は、このプロジェクトは電波科学研究施設以上の不吉なものではないと主張しています。
EUは決議の第24条で 「HAARPが環境に及ぼす広範囲な影響により、世界的な懸念事項であると考え、さらなる研究や実験を行う前に、その法的、生態学的、倫理的な意味を国際的な独立機関によって検証することを求める。」としましたが、アメリカはEUの決議を無視しました。
EU内にも世界気象ネットワーク (Global Weather Network) に加盟しているHARRP施設がいくつか存在しますので、EUもアメリカやその他の国と同じようにNWO（政治家を操る影の政府）の管理下にあります。
HARRPの運営を管理するNWO (New World Order 新世界秩序) の権威は、EUや他の国の政府の上に存在していますので、世界統一政府による世界支配のための計画や手法を人々の心配や意向のために変えることはありません。軍事、あるいは国家のセキュリティを理由にハイテク兵器の情報開示は行いません。
■ ケムトレール
03月 カナダ・オンタリオ州で軍用タンカー機による "頻繁なケムトレール散布 "が観察され、住民により撮影される。住民の健康が損なわれたため、行政に訴えがなされる。08/10に開催されたタウンミーティングでは、環境当局は大気の「安全」を宣言したが、実際の大気サンプリング分析の公表は拒否される。
ケムトレールでまかれている成分は、ヒューズ・エアクラフト社 (Hughes Aircraft) の、「地球温暖化防止のための成層圏ウエルスバッハ・シーディング (Stratospheric Welsbach seeding)」と題する特許物質で、1990/04/23に出願され、1991/03/26に発行されています。 ケムトレールは、カナダ・トロントで公に知られるようになるまで10年ほど公表もなくまかれていたことになります。
ケムトレールの成分
大気圏上層部に放出されるジェット燃料に、10～100ミクロンサイズの酸化アルミニウム (aluminum oxide) やその他の反射材酸化アルミニウムからなる「非常に微細な滑石状の」粉末を使用する。この「スカイシールド」(sky shield) は、入射する太陽光の1～2％を反射する。これらの粒子は、「長波長赤外線」を強く吸収し、上層大気を冷却します。
Stratospheric aerosol injection
ローレンス・リバモア原爆研究所でエドワード・テラーのコンピューター・シミュレーションを担当した科学者ケン・カルデイラ (Ken Caldeira) が、この比較的材料費の安価な毎日行われるケムトレールのプログラムを考案しました。
すでに霜が降りている成層圏をさらに冷やすと、オゾン層を破壊する氷雲の濃度が高まり、強烈な太陽放射から地球を守る「オゾン層が破壊される」恐れがある、と彼は警告しています。
オンタリオ州選出のゴードン・アール議員 (MP Gordon Earle) は、550人以上の住民からの「国内外を問わず、民間機や軍用機によるすべてのケムトレール拡散活動を禁止する」という請願書を提出しましたが、カナダ国防省は 「私たちではありません」と答えて住民の訴えを無視しています。
2000年代
2001日本 世界で最初の3G携帯サービス開始。
■ ケムトレール
03月 米国メイン州の田舎で米空軍によるのケムトレールが観察される。
連邦航空管制局の管理者は、ケムトレールの化学物質が航空管制レーダーのリターンを劣化させると述べる。空軍の職員にケムトレールの目的を尋ねると、「気象改変」(weather modification) と答えている。管制官に伝えられた説明では、その目的は「気候変更」(climate modification) とされている。
09/11 WTCとペンタゴンへのテロ攻撃後、アメリカ上空ではすべての民間航空機の運航が停止されたにもかかわらず、ケムトレールは依然として全米で観察され報告されている。
クシニッチ下院議員は、「アメリカ政府は日常的にケムトレイルの存在を否定し、アメリカ空軍は日常的にケムトレイルの目撃を "デマ "と呼んでいる」のに、なぜケムトレイルを禁止する法案を提出するのかとの質問を受けています。
軍事監視委員会の責任者として、彼はケムトレイル計画に精通しており、「国防総省の2020年ビジョン (Vision for 2020) というプログラム全体が、このような兵器を開発している。」と答えています。
2001宇宙保護法で「奇妙な兵器」(exotic weapons) として言及されている現存するハイテク兵器。
- 「電子、超心理学、情報」兵器
- 「ケムトレール」
- 「高高度超低周波兵器システム」
- 「プラズマ、電磁波、音波、超音波」兵器
- 「レーザー兵器システム」
- 「戦略、劇場兵器、戦術、または宇宙」兵器
- 「化学、生物、環境、気候、地殻変動」兵器
- 「奇妙な兵器システム」という用語には、地球上または宇宙空間の標的集団や地域に損害や破壊を誘発する目的で、宇宙空間や自然の生態系（電離層や上層大気など）、あるいは気候、気象、地殻変動システムに損害を与えるように設計された兵器が含まれる。
法案はまた、粒子ビーム (particle beams)、電磁放射線 (electromagnetic radiation) プラズマ (plasma)、あるいは極低周波（ELF）や超低周波（ULF）のエネルギー放射、兵器としてのマインドコントロール (mind-control) などにも言及している。
砂漠の国ドバイ (Dubai)、電気を用いた人工降雨開始 (electrical seeding)。
政府はこの技術に多額の投資を行い、現在はドローンの一団を使って定期的に人工降雨 (electrical seeding) がなされている。人工降雨 (クラウド・シーディング、cloud seeding) 技術の開発は続いている。ヨウ化銀 (silver iodide)、ドライアイス (carbon dioxide)、炭 (carbon)、塩 (salt)、電気 (electricity) 、最近ではレーザー (laser) などが用いられている。
2002
01/24 クシニッチによれば、激しい政治的圧力があり、2001宇宙保護法HR2977からケムトレイル、HAARP、その他の地質兵器への言及がすべて削除され、代わりの法案であるHR3616では、「ケムトレイル」の言及はありません。
03/28 オハイオ州のライト・パターソン (Wright Patterson) 空軍基地で働くローレンス・リバモア (Lawrence Livermore) 国立研究所の2人の科学者が、ボブ・フィトラキス記者 (Bob Fitrakis) に2つの空中散布実験に携わっていると語った。
ひとつは地球温暖化に関連した酸化アルミニウム (aluminum oxide) の散布である。
もうひとつは、ステアリン酸バリウム (barium stearate) で、ハイテク視界外軍事通信、3Dマッピング、レーダーと関係している。
ケムトレイルの科学者の一人は、HAARPはカナダ上空で "持ち上げた" (picked up) 低気圧をアメリカ中西部上空で南に誘導するために使われていることを明らかにしている。
06/16 カナダ・アルバータ州エドモントンでアラスカから飛び立った米空軍の2台の空中給油・輸送機 KC-35 から化学汚染物質がまかれる。
11/14-23 エドモントン市の雪のサンプルからアルミニウムとバリウムの濃度が高いことが確認された。
アルミニウム： 0.148㎎/L
バリウム： 0.006㎎/L
2004 12/26 スマトラ島沖地震
平均で高さ10メートルに達する津波が数回、インド洋沿岸に押し寄せた（地形によっては34メートルに達した場所もあった）。
USGSによれば、死者・行方不明者は合計で22万7,898人、津波による被害としては、約2万2,000人が死亡したとされる。
エジプトの雑誌「アル・オスボア」は、インド洋地震（スマトラ沖地震）と津波は海底の戦略的な位置で核兵器が爆発して意図的に引き起こされたと主張しています。
Asia Tsunami Caused by Nuclear Test - Report
2005
京都条約発効、米国を除く主要先進国が署名。日本、西ヨーロッパ、米国の地方政府、企業で排出量抑制に向けた取り組みが加速。 欧州連合（EU）が排出量削減のための「排出量取引」(Cap & Trade) 市場を開始。
「排出量取引」とは、各国家や各企業ごとに温室効果ガスの排出枠（Cap）を定め、排出枠が余った国や企業と、排出枠を超えて排出してしまった国や企業との間で取引（Trade）する制度。
08/23-31 ハリケーン・カトリーナ (Hurricane Katrina - video) 勢力を強めながら迷走し、フロリダに上陸、メキシコ湾に抜け、ルイジアナ州に上陸し、ニューオーリンズ市とその周辺地域を中心に1,392人の死者と大規模の破壊をもたらした。被災者たちは、「カトリーナは、人工災害 (man-made)」と断言している。
2006
米副大統領アル・ゴア (Al Gore)、「不都合な真実」(Inconvenient Truth) ドキュメンタリーで気候変動の深刻さを訴える。
2007
IPCCの第4次報告書は、温暖化の深刻な影響が明らかになったと警告。
03/08 イギリスBBC「巨大な地球温暖化詐欺」(The Great Global Warming Swindle - video) ドキュメンタリーを放映。アル・ゴアの「不都合な真実」のインチキが暴かれる。 人工気候変動は、科学を利用した作り話であること、またその狙いは、気候変動（深刻な危機）を理由に人々の権利や自由の規制であることを暴露。
Global Warming - video Playlists
The Great Global Warming Swindle-Chem Europe.com
2007
iPhone 3Gまたは（iPhone 2）発売、今日の多機能スマートフォン時代始まる。
ロザリンド・ピーターソン (Rosalind Peterson) 元米国農務省農務局員は、気候変動、地球温暖化、人工雲や実験的気象改変計画が農業に及ぼす深刻な悪影響について解説し、気候変動は軍の気象改変作戦により起きており、人工降雨実験 (cloud seeding) や、ケムトレールによりまかれている金属や化学物質の成分は農作物や人体に有害であると指摘している。
2007 Rosalind Peterson at UN - vido
2008
10/02 モンサント社が遺伝子組み換えアルミニウム耐性種子を発表。植物の成長を阻害する主な要因の一つは土壌中のアルミニウム。
2009 ノルウェー 世界で最初の4G携帯サービス開始。
04/18 次期ホワイトハウス科学顧問ジョン・ホールドレン (John Holdren) は最初のインタビューで、「地球温暖化は非常に悲惨であり、オバマ政権は地球の空気を冷やす過激な技術を議論している。」と発表。
12月 気候科学者の電子メールから抜粋されたデータ改ざん内容が、IPCCの地球温暖化詐欺を暴露したため、コペンハーゲンで開催された第15回気候変動枠組条約締約国会議 (COP15) は、拘束力のある合意交渉に失敗。つまり炭素税の導入や、その他の規制に失敗。
2010
01/13 （現地時間 01/12） ハイチ大地震
死者が31万6千人程に及ぶなど、単一の地震災害としてはスマトラ島沖地震に匹敵する現代空前の大規模なもの。
地震直後、ベネズエラのウゴ・チャベス大統領、「これは米国の地震兵器による人工地震だ」と発言。 - video
2011
03/11 東日本大震災＆大津波（日米共同の人工地震）
東北地方を中心に12都道府県で2万2000人余の死者（震災関連死を含む）、行方不明者を出した。
海底調査掘削船ちきゅう号 で海底10km、直径15cmの穴を掘る。その穴に自衛隊が開発したシリンダー型核爆弾（純粋水爆）を、米潜水艦で敷設する。潜水艦のソナーにより、クジラやイルカがダメージを受け大量死している。 「ちきゅう号」関係者の「人工地震」発言 - video
弾製造にかかわった自衛隊の技術者は15人。そのうちの一人の告白
「. . . 私と数名の仲間はペンタゴンの命令で国外で隠れて特別な爆弾を製造する使命をいただきました。
その爆弾が今回の地震のために使われるとは、苦しくて辛いです。
それだけではなく、爆弾を一緒に作った技術者の仲間たちは次々に死んでいます。
今、私と行方不明になっている二人だけが残されています。
他の者たちは死にました。今、私は車で尾行されています。
誰も信じてくれないと思いますが。. . .」
人工地震特有の地震波形。海底核爆発のため泥津波となる。地震発生の1週間前、茨城県沖の海岸に打ち上げられた59頭のクジラ、イルカ。
05月 イランのアフマディネジャド (Ahmadinejad) 大統領、イランの厳しい干ばつは、欧米のハイテク気象操作によると非難。 You’ve stolen our weather! ハイテク気象兵器をもつ欧米諸国、ソ連、中国、日本などが行う気象操作による深刻な影響は全地に及んでいます。
07/11 衆議院復興特別委員会で浜田政務官、気象操作、人工地震は世界の常識と発言。- video
2012
気象 (weather) と気候 (climate) の因果関係を調べる「帰属の研究」(Attribution studies)では、最近の悲惨な熱波、干ばつ、極端な降水量、洪水が地球温暖化によって悪化した報告されている。
気象 (weather) はその場その時の天気
気候 (climate) は、長期的な熱、気流、その他の要因の動向
09/25 ニューヨーク・シティ・カレッジの物理学教授ミチオ・カク (Michio Kaku) CBSニュースでレーザー光線による気象操作技術について解説。ベトナム戦争の人工降雨作戦についても言及。
2013 Laser weather modification - video
12 09 2013 David Keith Chemtrails - video
キースは、地球工学 (geoengineering) 推進者で科学技術を積極的に環境改変に活用して地球温暖化対策をするべきと考えています。
地球温暖化を半減させたいなら、飛行機から毎年2万トンほどの硫黄 (sulfur) を成層圏にまくことをつづけると50年後には温暖化の速度を半分にへらすことができると主張しています。毎年、硫黄をまいて、悪影響が生じたら軌道修正すれば良いという考えです。温暖化の深刻な危機を回避したいなら、多少の犠牲は仕方ないと主張しています。
しかし、現実は温暖化の危機など存在していません。むしろ、ジオエンジニアリングによる温暖化対策が温暖化や気象変動の原因です。
人為的な気象改変操作技術は、軍事機密として何十年もの間開発されてきました。その影響については、公に議論されることもなく、公の同意もないまま続けられています。
テレビの天気予報で「今日のケムトレール情報」など聞いたことなどないでしょう。しかし、ケムトレール散布は毎日行われています。空を見れば誰でもわかります。それほどおおぴらに毒性の強いナノサイズの化学物質がまかれているにも関わらず、その危険性の警告や、天気に及ぼす影響について公の情報は存在しません。なぜなら、そこに隠された悪意が存在するからです。
米軍がケムトレイルでまいているアルミニウム、べリウム、ストロンチウムを含む酸化物や硫酸塩は、太陽光線を反射し温暖化対策となると言っています。
空にまかれたこららの金属類は、やがて地上に落ちてきて人々や生き物の健康を損ない犠牲者が出ます。
それに加えて、人為的な気象コントロールは、自然災害を装って、悪天候、ハリケーン、竜巻、雷雨、地震、津波、火山噴火、干ばつなどを作り出すことができます。
デビッド・キース (David Keith) と司会者コルベア (Colbert) とのやりとり
| キース | 私たちは今、大気汚染物5,000万トンの硫酸を大気中に排出して、世界中で年間100万人が死亡しています。 |
| 司会者 | それは、良いことですか、悪いことですか。 |
| キース | それは、ひどいことです。 |
| 司会者 | でも、（ケムトレールで硫化物を）もっと空からまく方がいいんですか。 |
| キース | 私たちが話しているのはその1％程度です。そのごく一部です。ですから、硫酸の排出を減らすべきなのです。 |
| 司会者 | しかし、それで1万人が死にますよ。 |
| キース | それは、マズイですね。 |
| 司会者 | 1％多くなるだけで、1万人多く殺すことになりますよ。 |
| キース | 計算はできます。でも、人を殺すことが目的ではないんです。 |
| 司会者 | 人を殺すことが目的ではない。わたしは、ただ、それをはっきりさせておきたかったんです。 |
温暖化防止のためにケムトレールでまくわずかな硫酸塩の余地をつくるため、大気汚染物質の硫酸の排出量を減らすべきとキースは論じています。
それでも、ケムトレールのそのわずかな硫酸塩は人を殺すことになります。
しかも、地球温暖化は、存在しないでっち上げで、なんの脅威でありませんので、世界支配のエリートたちはインチキ気候変動を口実に、人工削減のための気象操作技術を駆使している現実が分かります。
司会者とキースのやりとり
| 司会者 | もしかしたら、もう起きているのかもしれない。上空にある飛行機を見たことがありますか。もしかしたら、飛行機雲のある飛行機はすべて、今、まさに大気中に化学物質を散布しているのかもしれない。 |
| キース | その可能性は極めて低い。事実、政府は... |
| 司会者 | アメリカ国家は国民に何かを伝えていないという事実の可能性は極めて高いと思う。新聞を読んでください。彼らはすでにあなたの考えを知っていると思います。 |
01/18 元米空軍の環境スペシャリスト、産業衛生士 クリステン・メーガン (Kristen Meghan) による米軍のケムトレール活動の暴露。
2014 Kristen Meghan, Geoengineering Whistleblower - video
メーガンは、オクラホマ州にあるティンカー空軍基地 (Tinker Air Force Base) で働いていました。彼女の仕事は、米国労働安全衛生局 (OSHA) や米国環境保護局 (EPA) に相当する、軍の環境影響を監視する仕事でした。それは、基地内の危険物質の特定や利用状況、処理方法などを監視し、使用の承認や制限をしたりして人や環境への悪影響を除去する仕事でした。
2006年ごろ、仕事柄、ある人からケムトレイルについて尋ねられました。そのころその存在を知らなかったので調査を始めインターネットで多くの暴露がなされていることを知りました。
彼女は空軍の職場の実態を調査して、インターネットの暴露が事実であることを確認しました。 「何トンもの大量のアルミニウム、バリウム、ストロンチウムが、酸化物 (oxide) や硫酸塩 (sulphates) の形で備蓄されていることを発見しました。」と述べています。
軍は、化学物質安全性データシート（MSDS Material Safety Data Sheets）を用いて、使用すべき個人用保護具と安全対策を識別したり、化学物質の製造元を特定します。
しかし、彼女のMSDSの中にはメーカー名がないものもありました。奇妙に思い、その危険物が何に使われているのか基地の責任者に問い合わせましたが、返答はありませんでした。それで、彼女はその使用を認めず、さらに回答を求めました。
それから、基地内で嫌がらせが始まり、ジョージア州のワーナー・ロビンス航空兵站施設基地 (Warner Robbins Air Logistics Complex base) に移されました。
そこで、水と土壌のサンプリングを行ったところ、前述の汚染物質（アルミニウム、バリウム、ストロンチウム）が高濃度で検出されました。
基地の司令官に回答を迫ったところ、「その司令官は彼女に対してやんわり脅しをかけた。」と述べています。
司令官は、「お尋ねしますが、何かあったのですか。最近、とても落ち込んでいるように見えるけど、最長で120日間、精神鑑定を受けることができますよ。その間、だれが娘さんの面倒を見るのですか。」と言いました。
司令官の脅しは、化学物質を用いた軍事作戦について彼女が見出した事実を裏付けるもので、軍は多くの環境法違反を犯していると、彼女に確信させるものとなりました。
「国民を守るどころか、軍は国民を毒で害しているのです。」と彼女は述べています。
再入隊の時期が近づいた直後、クリステン・メーガンは米空軍に再入隊せず、勇気を振り絞って目撃したことを内部告発することを決め、2010年10月、アメリカ空軍除隊しました。
空軍科学・技術・工学担当次官補デビッド・ウォーカー氏は次のように述べた。
「HAARPは電離層にエネルギーを注入し、電離層を実際にコントロールできるようにするために設計された。しかし、その研究はすでに完了している。」- Dr. David Walker
2014 03 26 HAARP Dr David Walker, USAF - video
多くの人々は、HAARPは、台風 (hurricanes)、竜巻 (tornadoes)、地震 (earthquakes) を引き起こすのに十分なパワーを持っており、気象制御のために作られ、使用されてきたと考えています。米軍、および先進国はすでにその技術を完成させ共同で気象操作を行っています。日本では東大と京大がHAARPプロジェクトに深く関わっています。自衛隊や気象庁は米軍の指揮系統にあるとみなせます。
04/17 セントラルフロリダ大学 (University of Central Florida) レーザーによる人工降雨、人工雷技術を発表。高エネルギーのレーザービームを雲に向けて照射し、雨を降らせたり雷を発生させたりする新しい技術です。この技術の開発は、国防総省からの750万ドルの助成金によって支えられています。
2014 Laser Weather Control - video
05月、米空軍はHAARPプログラムを2014年後半に停止すると発表。
2015
8月中旬、アラスカの米軍HAARP施設と設備の管理はアラスカ大学フェアバンクス校 (the University of Alaska Fairbanks) に引き渡され、同校は施設を有料で研究者に提供している。
アラスカ・ガコナのHAARP施設が大学の管理になっても軍とのつながりは同じです。アイゼンハワー大統領が退任演説で警告した「軍産複合体」を考えれば、軍、産業、教育はつながっている「軍産教育複合体」の三位一体とみなせます。
- アメリカの核爆弾研究の拠点はカルフォルニア大学
- 日本の核爆弾の拠点は、理化学研究所と京都大学
- ニュージーランドの津波爆弾の拠点は、オークランド大学
- アメリカのHAARPの拠点は2015年からアラスカ大学フェアバンクス校
ハイテクを手にしている世界のにおいて、気象を人々の益のために制御できない現実は何を物語っていますか。
存在しない気候変動を理由に気象操作技術の開発を加速させた本当の目的は、手にしたハイテクを使って自分たちが気候変動を起こすためではありませんか。
ハイテクを手にした者たちは、災害から人々を守るためではなく、ハイテクを使って災害の捏造しているので、ハイテク世界の中で異常気象が起き災害で人々の命、財産が失われています。World Disasters
2017
カルフォルニアの山火事 (California wildfires)。 火災により州内の10,000以上の建造物が破壊または損傷し（破壊9,470件、損傷810件）、過去9年間の合計よりも高い数値となった。また、47人が死亡（民間人45人と消防士2人）し、過去10年間の合計をほぼ上回った。
この大災害は、指向性エネルギー兵器 (directed energy weapons) による人為的なものです。木は焼けずに建物ものや車などは破壊、消失している。火の気のない高速道路上で車が炎上している。立ち木が内側から燃えている。指向性エネルギー兵器は電子レンジと同じで、電磁波は物質の内側から熱を発します。
2019
韓国 世界で最初の5G携帯サービス開始。
コロナパンデミック詐欺開始。世界中がパンデミック危機を理由に、ワクチン接種、ワクチンパスポートを強要し始める。
携帯電話基地局で使用されているケーブルは、通信用の光学ケーブルではありません。その太さから300kwの電力供給用のケーブルがあることが分かります。通信用途であれば、2kwあれば、全世界に電波を送り出せます。300kwの電力は必要ありません。数本の電力ケーブルが使われていますので、全体の出力電力はメガワット (Mw) 級となります。
携帯電話局のアンテナからは電子レンジと同じマイクロ波が出ています。家庭用の電子レンジは、1kwです。携帯電話基地局の300kwは、電子レンジ300台分の電力量です。1kwの家庭用の電子レンジのマグネトロンで電子銃をつくることができます。その300倍の電力を出せる携帯電話基地局は、通信用途以外の別の用途にも使えます。たとえば、地域の基地局を連携してHAARPのアンテナと同じように強力な電磁波を出して気象操作の補助や、その他に利用できます。
Weaponized Cell Phone Towers - video
2020
オーストラリアの山火事 (Australia wildfires)。 火災により推定2430万ヘクタール（243,000平方キロメートル）が焼失し、3,000棟以上の建物（うち住宅2,779棟）が破壊され、少なくとも34人が死亡した。
この大災害は、指向性エネルギー兵器 (directed energy weapons) による人為的なものです。木は焼けずに建物ものや車などは破壊、消失している。林の中の車はガラスが溶けるほどの熱で焼かれているのに周りの木は消失せずに残っている。立ち木が内側から燃えている。指向性エネルギー兵器は電子レンジと同じで、電磁波は物質の内側から熱を発します。
2021
IPCC第6次報告書は、気候変動が破滅的な結果をもたらす可能性は否定できないと警告している。
ケムトレールが朝、昼、夜と頻繁にまかれ、世界中の空がナノ金属化学物質で覆われ膜がかかったようになる。 異常集中豪雨、異常台風、異常竜巻、異常山火事、その他異常気象が世界各地で頻発するようになる。
2023
08月初旬 マウイ島の山火事 (Maui wildfires)。
マウイ島北西海岸のラハイナ (Lahaina) の町で少なくとも102人が死亡、2人が行方不明となりました。2017年のカルフォルニアの山火事、また2020年のオーストラリアの山火事と同じで、指向性エネルギー閉域が用いられ町が破壊されました。ラハイナの町は、NWOのスマートシティ構想のために乗っ取られました。
また、異例の突風が吹きつづき、町全体が火に包まれ、逃げ場を失った人々は海の中で一昼夜を過ごしました。海は通常通り無風でしたので、火炎を煽った強風は自然のものではなく人為的に作られたものです。ラハイナの被災者たちは、「この山火事は自然のものではない。」と述べています。
行政当局は、避難警報を止め、消火のための水の供給も止め、民間の救援物資の援助も規制しました。世界中があからさまに行使された土地乗っ取り劇を目撃しました。
この大災害は、指向性エネルギー兵器 (directed energy weapons) と気象操作による人為的なものです。木は焼けずに建物ものや車などは破壊、消失している。火の気のない所に駐車された車のガラスやアルミが高熱で溶けている。立ち木が内側から燃えている。指向性エネルギー兵器は電子レンジと同じで、電磁波は物質の内側から熱を発します。
人工山火事（カルフォルニア、オーストラリア、マウイ） - video
マウイ島ラハイナ被害者の怒りの声 - video Playlists
08月初旬（01-10） 迷走台風6号沖縄地方に停滞。
wikから
この台風は貿易風で西に流されて沖縄付近に達した後、勢力の強い太平洋高気圧に行く手を阻まれていた。進路に影響を与える偏西風も台風のはるか北側で東西に流れており、台風を東へ進める力が弱かった。その結果、沖縄近海に長期間とどまり、大雨や暴風などの影響をもたらし、その間南西諸島物流の大動脈である海路が欠航し、長期間再開の見通しがたたず、南西諸島の多くの島で生鮮食品の品薄、欠品が続いた。
これは、自然の動きではなく、気象操作の結果です。
ハイテクを用いて気象操作ができる時代であるにも関わらず、世の支配者たちは、その事実を公表もせず、人工災害を偽りで「でっち上げた地球温暖化」のせいにして自然災害と思わせています。ハイテクを用いて、迷走台風や地震、山火事、ゲリラ豪雨、竜巻、津波、その他の災害を起こしています。すでに手にしているハイテクを災害を防止するためには用いず、災害を作り出すために用いています。内閣府JST ムーンショット型研究開発事業にだまされてはいけませんよ。
内部告発者たちや、事実を知っている科学者たちが声を上げていますが、偽りと賄賂と脅しのサタンの世を正すことはできません。大半の人々は、偽りと賄賂と脅しに迎合して生計を立てていますので、サタンの世を正すことは人の力ではできません。行政当局の職員、大手メディアの職員、自衛隊の隊員、気象庁、大学や研究機関の職員、その他企業の社員など真相を知っている人々は多いと思います。真相を知っている人が偽りに迎合せず、真実を貫くなら、賄賂と脅しに直面し、屈するか、職を失うか、命を落とすことになります。
サタンの世は偽りの方向にしか進まないラチェットであり、真実の方向へは戻れない歯止めがかかっています。
2024
0/01 能登半島地震
人工地震特有の地震波形。能登町で「スマートシティ構想」が進められていた。マウイ島のラハイナと同じで土地強奪を狙った人工地震だった可能性アリ。
08/28-09/01 台風10号
超ノロノロ台風 離れた所にも大雨もたらす。1週間ほど悪影響をもたらした。
人工災害の可能性を調査するため「能登半島人工地震」、「台風10号人工台風」でweb検索しても、それはできないようになっています。検索エンジンが返すサイトは、すべてその可能性を否定するサイト情報だけで、歯止めがかけられています。人工地震や人工台風は陰謀論者の妄想として扱われています。
このような真実探求の調査のできない一方的な情報の押し付けは、インターネットの所有者の本性の現れで、自らの権威を脅かす真実を隠したいのでしょう。
偽りと賄賂と脅しで動くサタンの世は、人の力で正すことはできません。それを行う方は、YHWH神であり、神はその仕事をイエス・キリストに委ねておられます。
1966年に出版された、米空軍研究論文「戦力増強要因としての天候」で、空軍は、2025年までに天候を所有すること目指しており、今日、全地で生じている異常気象、地震やその他の災害は、彼らが目標を達成したことを物語っています。
US Air force research paper "Weather as a Force Multiplier: Owing the Weather in 2025
上記の図は、ハイテクにより災害を捏造して国や地域を屈服させるシステムを描いています。
| 1 intent | 国や地域に対する意図がCINCからオペレーターに伝えられます。 |
| 2 2wx mod options | オペレーターは、国や地域の反応に応じて選択肢をCINCへ返します。 |
| 3 decision | CINCは国や地域を屈服させる方法を決定します。 |
| 4 employ wx mod tools | CINCの決定を実行する道具（気象操作、地震などを起こすハイテク）を選択します。HAARP、レーザー、小型核兵器、その他 |
| 5 cause effet | 選択したハイテクを駆使し国や地域に災害を起こします。 |
| 6 feedback | 結果はオペレータに戻され、必要であれば同じプロセスが繰り返され、国や地域を屈服させます。 |
目指していたハイテク気象操作を手にした支配者たちは、2025年から、気象操作をフル展開すると思います。それに伴って多くの人々が災害を被り不便を強いられるでしょう。それでも、行政当局やメディアは人工災害を追及しないでしょう。多くの人々は偽りと賄賂と脅しに迎合して生活を続けるしかありません。だれも、サタンの世を正すことはできません。
加えて、経済危機や戦争、パンデミックが捏造されます。世界は、多くの犠牲者を出しながら NWO 奴隷制度に向かって進んでゆきます。
異常気象、異常台風、異常豪雨、農作物の不作、地震の頻発、津波、社会インフラの崩壊、経済崩壊、人工パンデミック、戦争など、世界はかって経験したことのない大患難が始まろうとしている様相を帯びています。
そして、それらの艱難は、自然がもたらすものではなく、地を破滅させている者たちが作り出すものです。その人工的な大患難は神の介入により終わります。
マタイ 24:21-22
21 その時,世の初めから今に至るまで起きたことがなく,いいえ,二度と起きないような大患難があるからです。22 実際,その日が短くされないとすれば,肉なる者はだれも救われないでしょう。しかし,選ばれた者たちのゆえに,その日は短くされるのです。
それで、人類の救いは神により保証されています。
地を破滅させている者たちが、その破壊力をフル展開するとき、それは、その者たちの終わるときです。
人類は、聖書の以下の神の約束の成就をやがて経験します。
詩編 92:7
7 邪悪な者たちが草木のように芽生え,
有害なことを習わしにする者たちが皆咲き出るとき,
それは彼らが永久に滅ぼし尽くされるためなのです。
啓示 11:18
18 しかし,諸国民は憤り,あなたご自身の憤りも到来しました。また,死んだ者たちを裁き,預言者なるあなたの奴隷たちと聖なる者たちに,そして,あなたのみ名を恐れる者たち,小なる者にも大なる者にも[その]報いを与え,地を破滅させている者たちを破滅に至らせる定められた時が[到来しました]」。
まとめ
20世紀の初頭ニコラ・テスラは、電磁気学を極め多くの有用な技術を考案しました。その技術は、天と地に満ちる尽きないエネルギーをだれでも利用できるようにするもので、全人類をエネルギーの独占支配から解放するものでした。
それ故に、テスラの技術はイルミナーティ権力（悪魔崇拝者たち）により奪われ、彼らの支配のために悪用されるようになります。
イルミナーティ権力とは、お金で全世界を支配している者たちです。国際銀行家、国際投資ファンドの所有者たち、ヨーロッパ、アジアの貴族たちを含む古代からの権力者たちです。
米国とニュージーランドは、第2次大戦の終盤で人工津波実験を行い、1944年にその技術を日本に対して用い東南海地震を起こしました。 日本は、2種類の原爆を開発し、1945年に天皇の終戦工作で広島と長崎で地上起爆しました。
第2次大戦直後、1946-1947年に、米国は、南極探検を実施し、そこで聖書に記録されている天蓋の存在を確認し、1959年に南極を国際的に封鎖しました。その後の世界は、南極探検ではなく、宇宙開発と称する夢（妄想）を追及するように宣伝広告がなされます。
第2次大戦後に英米は、イルミナーティ科学者エジソンのゼネラル・エレクトリック社 (General Electric Company) の人工降雨技術 (cloud seeding) による人工降雨実験を行い、それぞれの国で異例の大洪水災害をおこしました。1951年プロジェクト・シーラスにより、米国カンザスシティ大洪水、1952年オペレーション・キュームラスにより英国リンマス村大洪水。
1960年代初頭
米ケネディ大統領、ジョンソン大統領は、世界通信網を活用して気象の世界監視網を発展させ、気象制御において全世界が協力することを呼び掛ける。「気象を制御する者が世界を支配する。」言われ、自国民の支配を望む各国の支配者たちは、制御技術の開発や気象操作において協力し合っています。
1967-1972年 ベトナム戦争でオペレーション・ポパイによるベトナムの雨季が長引き戦略的水害となる。
1980年代 パーソナルPCが普及し始め、全世界がネットで繋がるようになる。バナード・イーストランドの特許を利用した米軍の電磁波活用プロジェクトが始まる。
1990年代
HAARPプログラム開始。ケムトレイル散布が始まる。IPCC地球温暖化を警告し始める。アジェンダ21が発表される。Wi-Fiサービス始まる。（セルフォン・タワーが都市部を埋め尽くしたということ。）
1994年 米カルフォルニア・ノースリッジ地震
1995年 阪神淡路地震
2000年代
ケムトレールの暴露が進む。レーザー光線による気象操作が公表される。米軍はHAARPの研究目的を達成し、気象操作技術を完成させた。ネットによる暴露が続くと同時に気象操作や人工災害がますます露骨になる。来年2025年以降、世界中で完成した気象兵器が使用される危険がある。
2004年 スマトラ島沖地震
2005年 ハリケーン・カトリーナ
2010年 ハイチ大地震
2011年 東日本大震災
2017年 カリフォルニア山火事
2020年 オーストラリア山火事
2023年 マウイ島山火事、台風6号
2024年 能登半島地震、台風10号
来年以降、事態の悪化がエスカレートしていくなら、それは、サタンが天から放逐されたしるしです。
啓示 12:7-9, 12
7 また,天で戦争が起こった。ミカエルとその使いたちが龍と戦った。龍とその使いたちも戦ったが,8 優勢になれず,彼らのための場所ももはや天に見いだされなかった。9 こうして,大いなる龍,すなわち,初めからの蛇で,悪魔またサタンと呼ばれ,人の住む全地を惑わしている者は投げ落とされた。彼は地に投げ落とされ,その使いたちも共に投げ落とされた。
12 このゆえに,天と[天]に住む者よ,喜べ！ 地と海にとっては災いである。悪魔が,自分の時の短いことを知り,大きな怒りを抱いてあなた方のところに下ったからである」。
そして、地を破滅させている者たちの破滅の時が来たということです。
啓示 11:18
18 しかし,諸国民は憤り,あなたご自身の憤りも到来しました。また,死んだ者たちを裁き,預言者なるあなたの奴隷たちと聖なる者たちに,そして,あなたのみ名を恐れる者たち,小なる者にも大なる者にも[その]報いを与え,地を破滅させている者たちを破滅に至らせる定められた時が[到来しました]」。
それで、救いの近さのゆえに喜ぶことができます。
自分の良心に恥じない正しい生き方は、神からの救いによって報われるでしょう。
20-21世紀の気象操作のまとめビデオ - video
Weather Weapons - video Playlists
Directed Energy Weapons - video Playlists
Chemtrails - video Playlists
Maui - video Playlists
Global Warming - video Playlists
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